【肥料高騰】理由と価格対策は？関連銘柄4選！

こんにちは。きんかぶるーむです。

今回は、価格高騰を続けている肥料について取り上げます。

2022年からインフレ影響の高まりを受けて輸送費の高騰、円安傾向となり、肥料を輸入に頼り切っている日本にとって大打撃となっています。

2022年の肥料原料の輸入価格としては、例年の1.5~2.0倍程度に跳ね上がっており、日本の農家にとって非常に厳しい状況が続いています。

私の祖父母は農家を営んでおり、肥料を多数使用する場面があるのですが、

やはりこの肥料高騰の影響は大きいと聞いています。

今回は日本の肥料高騰に対する取り組みや関連銘柄について、調査していきます。

そもそも肥料とは？

まず肥料とは、窒素（元素記号：N）、リン（元素記号：P）、カリウム（元素記号：K）で示される3つの要素がメインで構成される化学物質になります。

この3つに続く要素として、カルシウム（元素記号：Ca）、マグネシウム（元素記号：Mg）、硫黄（元素記号：S）があります。

それぞれ役割が異なっており、以下の通りになります。

肥料に含まれる様々成分の効能があり、農作物の生育が促進されていると考えられます。

したがって農家にとって肥料は必須であり、値上がりがそのまま生産コストの増加に直結するため、
肥料高騰を食い止める、または肥料の効率的使用が求められますね。

肥料高騰に対する取り組み

日本では、肥料高騰に対する取り組みとして以下を実施しています。

肥料の効率的な使用、合理化

肥料の高騰対策としては、そもそもの使用量を減らすことや、輸送費を低減することが挙げられます。

使用量を減らすためには、ICTや情報技術を活用したスマート農業を実践、普及させる必要があり、植物の生育に合わせて、肥料を種類毎に効率的に使用したり、特定部位に絞って肥料供給するなどが考えられます。

ドローンや農作機械を使用して、肥料散布の効率化を図る取り組みも挙げられそうですね。

輸送費の低減としては、仕入れる形態（袋体やフレコン（フレキシブルコンテナ））を統一したり、周辺農家とタイミングを合わせて購入、仕入れるなどの工夫が必要と考えられます。

食料自給率は国を守る観点でも非常に重要なので、日本産の農作物を保護、確保し、自給率を上げていくためにもこのような取り組みは今後必須となります。

肥料の再利用（循環利用）

肥料は使用されたのち、下水道に入りますが、そのまま流されてしまえば、海や川の汚染につながる可能性もあります。

したがって下水に流された肥料分を回収し、新たな肥料としてリサイクルする取り組みによって、持続可能な社会にもつながり、肥料の新規購入価格も抑えられるというメリットが生まれます。

この再利用については、地方自治体からの補助金も捻出されていますので、今後地球全体の循環を考えた際に、より一層の活用が期待されますね。

肥料関連銘柄4選

ここからは、肥料に関する取り組みを実践している銘柄を取り上げていきます。
＊時価総額が低い順（2023/2/13時点）

OATアグリオ（銘柄コード4979）

特徴的な農薬製品や肥料製品及び栽培技術を有している、農業関連の銘柄です。

防虫、雑草駆除用の農薬技術と、農作物用肥料と農作業の省力化、効率化技術を提供しています。

新中期経営計画（2023-2025年）にスマート農業の内容も入っており、AI生育診断活用などにも携わっています。

売り上げ、利益ともに右肩上がりで増え続けており、海外展開も積極的に実施しているため、事業規模の拡大が見込まれそうです。

財務面でも2018年12月期以降は大きな投資もなく、現金、現金同等物を一定水準で保ちながら経営できているので、健全と考えられます。

片倉コープアグリ（銘柄コード4031）

J丸紅系列で、肥料をメインに、化成品（リン酸、硫酸）、無機素材、飼料、化粧品原料の製造販売と土壌や生産資材の分析受託業務を行っています。

農業分野でもプラスチック利用の削減や地域資源の有効活用など環境への配慮が求められている中、プラスチックの発生を抑えられるペースト二段施肥を扱ったり、e・greenと呼ばれる堆肥ならびに再生リン入り肥料の実証を行っています。

持続可能な農業の実現に向けた製品開発と技術を有しているので、今後も成長が期待されます。

財務面では直近は、株主還元（配当金支払いや自己株式取得）がメインとなっており、現金、現金同等物の減少が見られますが、本業に影響が出るレベルではないとみています。

アミタHD（銘柄コード2195）

持続可能な循環型の社会デザインシステムを展開し、その一環で廃棄物削減やリサイクル関連事業も手掛けています。

海外でもマレーシアや台湾で実績があり、今後のさらなる海外展開も期待されています。

直近では、サーキュラー・プラットフォームの構築、及び地域社会におけるローカルネットワーク経済の構築の基盤作りに向けて、みずほ銀行に第三者割当増資を実施し、資金調達を始めています。

政府政策にも乗っかり、国策銘柄として注目が高い銘柄です。

なお、2021年期から復配しており、財務基盤としても整ってきている状況がうかがえます。

多木化学（銘柄コード4025）

肥料、土壌改良剤として多数の銘柄を手掛けている企業です。

新製品として、クエン酸やキレート鉄など有効成分を配合した無機液肥を販売、産業副産物の肥料原料化の検討も開始されており、

こちらも持続可能な社会のために、注目の銘柄となっています。

財務面は健全で、本業の営業利益が充実しており、直近は現金、現金同等物も増加しているため、

今後の成長分野への投資準備は整っているといえます。

まとめ

今回は肥料について深堀してみました。

• 肥料価格は外部環境影響を受けやすく、輸入に頼り切っている日本では価格高騰が続いている
• 肥料高騰対策として、スマート農業や肥料の再利用が注目されている
• 日本の食糧リスクを安定させるために、政府や地方からの援助を受けながら、肥料関連企業も持続可能な取り組みをはじめている

今後の新たな技術の台頭にも期待ですね。

それでは。